令和5年12月21日 市長定例記者会見

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発表項目

• 教育DXに係る新たな取組みについて

配布資料

• 令和5年12月21日　市長定例記者会見　配布資料 （PDF 249.0KB）

発言趣旨

【市長】

ただいまから、定例会見を始めます。
本日の発表項目は大きく1項目ですが、それぞれテーマがございますので、4点、ご報告をさせていただきたいと思います。

教育DXに係る新たな取組みについて

教育DXに関わる新たな取組みについて、皆さんにその成果のご報告をします。
まず岐阜市では、コロナ禍を通じて1人1台タブレットを子どもたちに配布をし、導入をしてきました。
リアルの授業のみならず、さまざまな課題を抱えている子どもたちがオンラインを通じて、授業に参加する光景も日常の姿であります。
これまで例えば、子どもたちの健康をサポートする、「ここタン」を導入し、子どもたちの気持ちを可視化し、速やかなサポートにつなげることに取り組んでまいりました。
「スマート連絡帳」についても、学校と保護者間の連絡の利便性の向上や、ペーパーレス等にも繋がってきたところです。
学びの場面においては、授業支援ソフトや電子黒板を導入し、子どもたちの学びにつなげております。
このようなことによって、個別最適な学びや協働の学びの実践につながっております。
令和5年9月には、こうした成果を通じて、デジタルを効果的に活用した子ども主体の学びに関する取り組みを評価していただき、全国では2番目、中核市では全国初の「ロイロ認定自治体」に認定をされたところです。
では「教育DX」の4つの取り組みについて、具体的にご報告させていただきます。

（1）リアルとオンラインを活用した「岐阜市の新しい不登校対策と成果」について

まず1点目ですが、リアルとオンラインを活用した「岐阜市の新しい不登校対策と成果」についてご報告をいたします。
令和4年度、岐阜市における不登校児童生徒は小中学生で1,126名おりますが、これは平成30年度の575名と比べて倍増しており、不登校は全国的な課題となっております。
この間、令和3年度に公立学校として、東海地区初の学びの多様化学校である草潤中学校の開校を行いましたし、令和5年度からは草潤中学校での知見を活かして、市内5つの中学校に草潤中学校の分教室ともいえる、「校内フリースペース」を開設いたしました。
現在、この「校内フリースペース」では、利用者が11月には78名となり、年度当初は37名でありましたので、約2倍に増加をしております。
また令和4年度、不登校であった生徒の出席日数が増えたり、4名の生徒が実際に教室で過ごせるようになったり、着実に成果が表れていると感じております。
また、教育ICT推進の連携協定を結んでおります「NTTコミュニケーションズ株式会社」のご協力をいただき、令和4年度よりメタバースを活用したオンライン教室の実証を行っているところです。
これまでに、計8回実施をし、延べ276名の児童生徒が参加をいたしました。
特に令和5年度からは参加者が増えてきており、第1回目には112名、第2回目には80名の参加をいただいております。
令和4年は少ない時だと5名や9名というような時もございましたので、定着を感じているところです。
このオンライン教室は、画面にありますように、アバターとニックネームで参加ができるというのが特徴でございます。
自分の名前をリアルに出さなくてもいい、顔も出さなくてもいいということで、非常に参加しやすい環境を作っています。
実際に授業ルーム、フリートークルーム、そして相談ルームという3つの部屋を用意しており、子どもたちのニーズにあわせて、参加したり、部屋に入っていただいて、コミュニケーションをしていただくことになっております。
実証後にはアンケートをとらせていただき、参加をしたすべての児童生徒に、「こういったオンライン教室を設立してほしい」と回答いただいておりますし、保護者の皆さんにも、「子どもを参加させたい」や、「継続して通えると思います」というような多くの肯定的な声を寄せていただきました。
今後も子どもたちのニーズに寄り添いながら、また多様な居場所をつくるということが重要ではないかと思っています。

（2）「ぎふMIRAI's（ぎふみらい）」事業における「日本ICT教育アワード」受賞などについて

次に2点目ですが、「ぎふMIRAI’s事業」における「日本ICT教育アワード」受賞などについてご報告をいたします。
令和4年度の全国学力・学習状況調査において、岐阜市の子どもたちが「自分の将来の夢や目標を持っているか」という問いに対し、肯定的な回答した子どもは小学校が約81％、中学校が約67％でありました。
特に中学校は67％で、全国平均と同じぐらいですが、もっと多くの子どもたちが、将来への夢や目標を肯定的に持って欲しいと願うところです。
従って、子どもたちに将来の夢や目標を持ち、希望あふれる未来を切り拓いて欲しいという願いから、令和5年度より生まれ育った岐阜市を教室にして、人・もの・ことから学ぶ「ぎふMIRAI’s(ぎふみらい)」をスタートいたしました。
その取り組みの1つに「ぎふMIRAI’sチャンネル」というのがございますので、この成果についてご紹介をしたいと思います。
「ぎふMIRAI’sチャンネル」については、岐阜市の各分野でご活躍をいただいている方々に、市内の全児童生徒が同時にオンライン双方向授業で学ぶことができるという取り組みです。
初回は私と中学生との対談で始まったわけですが、川漁師の方や、木戸さんという被爆体験をお持ちの方、さらには起業家、そして伝統的工芸品の和傘職人など、多様な分野で活躍をしておられる方々に講師を務めていただきました。
例えば「仕事に就いた理由や、仕事に対する思いをお聞きすることができる」、「児童生徒が興味を持ったときには直接質問ができる」、また、「感じたことについて仲間同士で話し合うことができる」こういったことを通じ、すべての児童生徒が岐阜市で活躍する人の生き方に直に触れるということが大切だと思っております。
そうしたことで、自分自身の生き方について考えるきっかけにもなると思っております。
今回もアンケートを児童生徒にとっており、全体の9割の児童生徒が、岐阜市への理解が深まったということ、また小学生の7割以上、中学生の8割以上が、「自分の夢や目標、なりたい自分や生き方などについて考えるきっかけになった」と回答してくれております。
これらの取り組みを通じて、岐阜市の子どもたち一人ひとりが、将来の夢や目標を持ち、自分らしく生きていく一助になればと期待をしているところです。
なお、この取り組みに対し、12月13日に全国の首長で構成する「全国ICT教育首長協議会」が主催をいたします、令和5年度の「日本ICT教育アワード」において、優秀賞を受賞いたしましたのでご報告をいたします。

（3）小規模校のこれからの姿「小規模校つながるプロジェクト」について

3点目です。
小規模校のこれからの姿である「小規模校つながるプロジェクト」について、お話をいたします。
まず、少子化が進んでおり、学校によっては小規模化が進んでいるのが現状です。
小規模校では、人間関係が固定化し、多様な意見に触れる機会が少ないなどの課題が懸念をされております。
そこで今回、「小規模校つながるプロジェクト」として、本市の3つの小規模校（網代小学校、方県小学校、三輪北小学校）を対象に、デジタルとリアルを組み合わせて解消しようという取り組みを始めました。
ちなみに児童の数は、網代小学校が49名、方県小学校が75名、三輪北小学校が89名です。
具体的にはオンラインで3校を繋ぎ、1校はリアルですが、他の2校はオンラインで、それぞれの学校にいながら、1つの教室にいるかのような空間を作っております。
リアルタイムで他校の仲間と意見交換をできるため、人間関係が固定化し、特定の考え方の中でコミュニケーションしている子どもたちにとっては、新しい意見に触れることにより見識を広げております。
また3校合同の野外学習では、1つの学校が「なまえ鬼」という鬼ごっこを企画し、3校の児童が一緒になって、お互いの名前を呼び合いながら、鬼ごっこをするという交流を行っております。
これによって、初めて出会う相手にも、積極的に関わる力が芽生えています。
児童からは、「3校一緒に学習すると仲良くなれるし、いろんな意見が出て、学習に興味が湧く」や、「はじめての人たちと交流した時には、どきどきしたが、他の学校の子と一緒に学習できるのは楽しい」や、「いつも話している人だけでなく、初対面の人とも関わりを持つことは、将来も役にたつと感じた」といったような声をいただいています。
また3校を1つの学園と見立てることで、教員配置数の少ない小規模校においても、各教科の免許を持った教員を揃えることが可能となり、より専門的な指導に繋がると考えております。
こうした取組は、小規模校のこれからのモデルケースになると期待をしています。

（4）更なる働き方改革を推進する「採点支援システム」の成果について

では最後4点目です。
更なる働き方改革を推進する「採点支援システム」の成果について、ご報告をしたいと思います。
これまで、学校で行う定期テストなどの採点は手作業で行っており、テストの結果は、子どもたちの成績や進路に関わるため、丁寧かつ誤りのないよう配慮が必要で、多くの時間を要しておりました。
この課題を解決するために、令和5年6月から全中学校で「採点支援システム」の活用を開始いたしました。
まず、答案用紙をデータ化してシステムに取り込みます。
選択問題では、「あ」や「い」や「う」などを回答しますので、データを取り込んで、答えが「あ」の場合、「あ」のところには「〇」と「い」と回答したところは「×」と自動的に採点をされるので、先生方は大変助かります。
一方、記述問題については、採点は手作業でやらなければいけないということですが、同じ問題を複数の生徒の分同時に採点ができます。
例えば答えが「南蛮貿易」の場合では、全部とりあえず「〇」にしておいて、例えば「長崎貿易」とか何人か書いている場合に、そこを「×」と手作業することによって、これは「〇」「×」とやらなくてもよくなり、時間を短縮することができるという仕組みです。
実際、これにより、延べ116,497枚の採点処理を行っていただき、中学校全体では4,854時間、学校あたり平均では220時間の削減を行うことができました。
またこのように採点作業が終了した時点で、合計点や観点別特点などが自動集計されますので、生徒一人ひとりの成績表を作ったり、学年やクラス全体の得点状況が把握できる分析資料が出力できます。
このように、採点作業を効率化することによって、子どもたちに向き合う時間を確保することができます。
また、採点結果をさまざまな観点で可視化できることによって、エビデンスに基づく授業の改善や、個に応じた指導の充実を図ることができますし、分析資料を作ることにも一定の時間がかかっておりましたが、今回は自動で集計されますので、その後の改善や指導につなげることができるということが重要なポイントではないかと思います。
全体のまとめですが、こうしたデジタル技術を有効に活用するということについては、子どもたちの学びの充実や、教職員の働き方改革にもつながるということで、「教育DX」を今後とも推進してまいります。
なお、来る1月10日（水曜）から12日（金曜）までの3日間、「Gifu　MIRAI’s　Education　3Days」(ぎふみらい　エデュケーション　スリーデイズ)と題し、教育関係者のみならず、全国のさまざまな方に向けて、本日お話した取り組みなどを発信するイベントを開催いたします。
市内の学校の実践発表や、それらの成果や課題について、有識者とのトークセッションなどを行う予定です。
なお、従来は教育講評会ということで、じゅうろくプラザで開催をされておりました。
近年はコロナ禍ではハイブリッド型になっておりましたけども、今回は完全にオンラインで、より広く多くの皆さんに岐阜市の取り組みの成果をお伝えしたいと考えております。
本日の発表事項は、以上です。

【記者】
発表事項から1点お願いします。
「小規模校のつながるプロジェクト」についてですが、今、児童数を拝見しますと、将来的には複式学級や、そういったものも視野に入ってくる規模なのかと思いますが、複式学級については、文部科学省が統廃合も含めてあり方を検討するということを求めている現状があるかと思います。
それも踏まえて、今後の小規模校の統廃合等のあり方、あるいは適正規模についての議論を、これは教育委員会の担当になるかと思いますが、市長の小規模校に対するお考えや、今後についてのスケジュールの目安があれば教えてください。

【市長】
岐阜市では多様な学校形態ということを考えており、すでに発表しておりますが、例えば藍川小学校や芥見東小学校については義務教育学校ということで、子どもたちの多様な学び、あるいは異年齢のコミュニケーションを確保していくというような判断を、教育委員会とともにさせていただきました。
今回のこの3つの学校については、現時点ではまだ、統廃合ということではなくて、このオンライン、教育DXをフルに使って、子どもたちの多様な学びを確保していこうということです。
先ほどもお話しましたけども、小規模校のこれからの1つのモデルケースになるのではないかなということを思っておりますので、まずはこういったことを通じて、どのような成果が今後上がってくるかということを、しっかり検証したいと思います。
将来については教育委員会のマターですので、教育委員会の皆さんでよくご議論をしていただきたいと思っております。

【記者】
もう1点、お願いいたします。
陸上自衛隊の日野基本射撃場の件ですが、年明けからの訓練再開や、何か再開についての情報というのは入っておりますでしょうか。

【市長】
訓練の再開について、まだ具体的な報告は受けていない状況です。
自衛隊がしっかりと検証して、特に対策を講じるということでございましたので、そのことについてしっかりと見守っていきたいと思いますし、再開については自衛隊が自らご判断されることですので、その様子についてもしっかりと見ていきたいと思っております。

【記者】
引き続き地元に情報が入りましたら、市民の皆さんへの広報、周知等、速やかにご対応いただきますようお願いいたします。

【市長】
はい、ありがとうございます。

【記者】
先月から始まりました自動運転バスの件なのですが、1ヶ月が経とうとしていますが、何か課題は見えてきましたでしょうか。

【市長】
まず自動運転バスの利用状況もご報告しておきたいと思いますが、11月25日に始めまして、12月20日現在、26日間の乗車人数は、中心部ルートと岐阜公園ルートを合わせて約3,000人ということです。
この3,000人という数字は、令和4年度、約1ヶ月間実証実験を行いましたが、そのおよそ2倍ということで、多くの皆さまにご利用をいただいております。
またアンケートもとらせていただいており、約5割の方が岐阜市民の皆さま、約2割の方は岐阜市以外の県民の皆さま、その他については、例えば東京都や大阪府など、遠方にお住まいの方がわざわざお越しいただいたり、和歌山市さんや静岡市さんなどの行政機関、それから東京大学や横浜国立大学などの研究機関の方々など、全国から岐阜市を訪れ、ご乗車をいただいており、大きな反響を感じております。
ご乗車された方からは、「ゆっくりと心地よく、景色を見ながら楽しめました」ということや、「斬新な試みなので、今後の岐阜市の発展のために応援したい」という暖かいエールもいただいており、大変ありがたく思っております。
まだ5年間の継続運行を開始して1ヶ月ということでありますので、さまざまなデータを取り始めたところです。
技術的な課題等については、引き続き検証していきたいと思います。
乗車された方々がSNSなどで発信をされていて、「令和4年も乗ったけども、令和5年の方がブレーキの効く感じがスムーズになったね」と、率直な感想も発信いただいているので、やはり実証実験を重ねてきた技術革新が進んできたことを改めて感じています。
また自動運転を実現するときに、大きな課題になるのが路上駐車でございまして、この時は現時点の技術では、安全を確保するために手動運転をします。
ですから市民の皆さんには、この路上駐車をしないようにご協力をいただきたいと思います。
これはまさに社会受容性の向上ということですので、ドライバーの皆さん、さらには歩行者や自転車の方もそうですが、今後とも皆さんのご協力をいただきながら、安全に実験を進めてまいりたいと思っています。

【記者】
接触事故は起きていないですか？

【市長】
接触事故は起きていないです。
逆に安全第一なので、「よく反応して停まりますね」という感想をいただいているぐらいでございまして、これは安全をしっかりと確保するために、そのようなシステムにもなっていますし、もちろん乗車しているスタッフが手動で止めることも可能ですので、まずはやはり安全第一に継続して運行するということを大切にしたいと思います。

【記者】
不登校についてですが、不登校の人数が平成30年度と比較して倍増しているという数字があったのですが、岐阜市としてたくさんの対策をなされている中で、確かに不登校の数が多いことがいけないとも言えないとは思うのですが、どうしても学校に行けない子が減らないという現状を踏まえて、市長としては今後、この数字が下がった方がいいとお考えなのか、あるいは増えたとしてもどんどん対策を打っていって、居場所づくりをしていきたいという方向なのか、その辺の考えをお聞かせください。

【市長】
不登校のその原因というのは、非常に多様であり、児童生徒一人ひとりの数だけその理由はあるのだろうと思っております。
例えば自分が安心して学校で学びたいという学習意欲のある児童生徒について、学べる環境を作っていくというのが、我々の大事な責務であります。
こういった校内フリースペースによって、まずはこの安心安全の関係はしっかり確保され、学びにつなげることができたことにより、先ほども発表しましたけど、4名の生徒は教室にまた戻ったということですので、そういう選択を自らしてくれたということは、これは私どもも肯定的にとらえたいと思います。
ですから、こういった校内フリースペースなど、まだ1年経っていませんが、一定の成果があるということですので、今後こういった成果のあるものについて、どう受け皿を増やしていくかなど、教育委員会においてよく議論をしていただいて、また子どもたちの居場所づくりに努めていただきたいと思っています。

【記者】
もう1点先ほどの自動運転について質問ですが、私も1ヶ月見ていて、どうしても宅配業者さんとかで、どうしても路駐というか、停めなければいけない方もいらっしゃると思うので、無くすということは非常に難しいのかと思うのですが、その辺について何かこう構想というか、お互いに迷惑にならないような形の道路空間づくりの何か構想等あれば教えていただきたいのですが。

【市長】
今、ちょうど1ヶ月なので、5年間という継続運行の中で、さまざまな課題について我々も洗い出しながら、今回のテーマでやっているのは信号協調や、この辺を実験のテーマとしてやっていますので、この信号協調によって交差点への進入、あるいはそのブレーキのかけ方など、スムーズに無駄なく行けるようにしようということをやっておりますので、こういった有効性というものを、この実証実験を通じて確認していくことは、交通全体の円滑な運行という意味では、大事だと思っております。
当然、お仕事で駐車される方もいらっしゃるので、その時には現在の技術ではもう手動で回避するしかないというところでありますので、どうそういったものを回避していく技術を確立していくのかということも、技術者の皆さんによく研究をして、開発をしていただきたいと思っているところです。

【記者】
その辺は技術の進歩も期待するというか、頼りにしていく感じですか？

【市長】
日進月歩の世界ですので、いろんな課題が逆に見えてきた方がいいと思います。
そのために全国で短い期間、実験をやるような例はありますけど、岐阜市が5年間毎日継続運行することの意味というのはそこにあるわけです。
常に日常の光景の中に、公共交通として導入された場合にどんな課題が起きるのか、それをどう克服したらいいのか。
信号もそうですし、今おっしゃったような道路のあり方や、いろんなことを検証して、我々はその成果を国土交通省や、公安関係や、さまざまな関係機関にフィードバックをすることができるわけですので、岐阜市がトップランナーとしてやることの大きな意味ではないかと思います。