DX（デジタルトランスフォーメーション）

大企業に比べ、経営者がリーダーシップを発揮することにより

スピード感を持って変革の取り組みを推進しやすい可能性があります。

経営者による明確なビジョン策定や強いリーダーシップが

必要になることはもちろん、DXの推進に取り組むきっかけ・気づきを

得る機会をいかに持つことが出来るかも、

DX推進に向けた重要な要素とされています。

まずは身近で小さな取り組みを契機とし、試行錯誤の中で知見を得つつ、

業務プロセス全体の修正等や、組織全体の変革へと取り組みを

拡大していく等、徐々にステップアップしていくやり方、

具体的には、個別業務等のデジタル化や、既存データの活用から着手し、

ノウハウ蓄積や人材確保・育成を進めながら、

徐々に取り組みを拡大していく企業が多くみられるようです。

経営課題の解決やビジネスモデルの変革にデジタル技術を活用するには、

経営や自社事業への理解に加え、デジタル技術に関する理解が必要です。

しかしながら、こうした人材・DXの専門部署について、初めから

内部で確保することには高いハードルがあります。

実際にDXに取り組む多くの企業においては、ITベンダやITコーディネータ等

外部機関の支援をうまく活用することで、社内に足りないノウハウ・

スキルの確保を図っている企業が多くみられます。

デジタル人材の確保・育成は容易ではなく、外部の力を活用し取り組みを

推進しつつ、その過程を通じて社内にノウハウ・スキルを蓄積し、

中長期的な目線で人材育成に取り組むことが重要です。

既存のビジネスモデルや組織の変革に取り組むプロセスを通じ、経営者を

はじめ、組織全体としてデジタル技術に関するスキルを高めることで、

組織全体が変化に強くなっていきます。

このような変化を通じ、中長期的にも社会の変化や顧客のニーズに対応し、

デジタル技術の活用をしながら、素早く変わり続けることができる企業と

なったといえるケースもあり、DXを推進することの意義と言えます。

DXとは組織やビジネスモデルの変革を目的としており、新たな

クラウドサービスの導入等のみをもって実現するものではありません。

どの企業でも、5年後、10年後を見据えた経営ビジョンの策定にはじまり、

地道な業務プロセスの洗い出しなどの現状把握から、ビジョンに沿った

課題の設定、解決策の模索など、長い時間とコストを投じ、

変革に取り組んでいます。

中長期的なビジョンの明確化を行うことで、ビジョンの変革に向けた

取り組みが可能になるものと考えられます。

DXは、経営者が「自己変革力」を身に着ける必要がありますが、

中小企業等が独力で行うことは難しく、

このような時に重要となるのが、伴走支援者の存在です。

伴走支援者が外部の視点から経営者と対話を行うことで、

経営者自身が目的や経営ビジョンを明確にし、組織や、経営者自身の

自己変革力を高めていく手助けとなります。